＜訪問教育の現状と課題VI＞
| ■Ａ４版 ５３ページ ■価格 ５００円 ■内容（「訪問教育に関する第六次全国調査」を終えて より） 全訪研がその創設以来、4年に一度 全国の訪問学級設置校を対象に実施してきた第六次調査報告「訪問教育の現状と課題Ⅵ」ができあがりました。 今回の調査は、発送した学校数400校、回答いただいた学校215校、回収率は53.8%でした。回収率は、決して高いとはいえませんが、校内の机に座る時間も少ない訪問担任の先生方が協力して下さった215通の回答用紙には、先生方の思い、子どもさんやご家族の思いがぎっしりこめられており、ずしりと重い2009年の訪問教育の現実が示されているといえます。 ここに、調査にご協力いただいた学校・先生方に心からお礼申し上げますとともに、訪問教育に関わる方々の中でおおいに生かし、検討していくことをお約束する次第です。 この調査は、経年的な変化を見るという視点から、基本的には質問項目を踏襲してきています。しかし、この調査を開始した時期と比べて、訪問教育をめぐる状況が変化しており、新しい動き・課題をとらえる必要もあります。今回の調査に際しては、特別支援教育体制の展開の中で、訪問教育が一人ひとりのニーズに応える教育としてどれだけ充実してきたのか、逆に困難が生じているのかについて、現状を把握し、その結果をしっかりと社会に発信することをねらいとしました。 今回はそうした両側面を考慮し、少しでも実態を反映できる回収と分析をめざし、独立行政法人 国立特別支援教育総合研究所・教育研修情報部主任研究員である大崎博史先生に、研究協力をお願いすることができました。お忙しい中、的確でていねいな集計結果の分析はじめ多大なご協力をいただきましたことを深くお礼申し上げます。また、調査結果のうち、訪問教育の授業回数・授業時間は、訪問教育の現状を象徴的に示していると考え、今年9月に長崎大学で開催される日本特殊教育学会で連名発表することになりました。これまでも全訪研として、本学会で訪問教育の現状を発信することを大切にしてきましたが、訪問教育の充実にとって切実な課題である授業回数・授業時間について、データに基づいて取り上げることは大きな意義があるといえます。 また、さらに追加調査が必要な部分も明確にしました。「調査報告」を生かしながら、訪問教育のあり方に対する全訪研としての提言を広く論議していきたいと考えています。全訪研会員はじめ訪問教育に携わる皆様に、お読みいただきますとともに、各学校・自治体での訪問教育の実態をふまえて、訪問教育の充実に向けた活発な話し合いの材料として生かしていただければ幸いです。 2010年7月1日 全国訪問教育研究会 会長 猪狩恵美子 |
| 本の購入について |